CONCEPT

時代が動くときに必要とされる、
そんな会社です。

弊社はこれから世に問う商品を研究開発の段階から、試作、実験、そして量産の為の生産設備、装置、治工具、検査設備とあらゆる場面で”ものづくり”に関わりを持つ会社です。

POM、MCナイロン、ABS、ユニレートなどの樹脂から、アルミやステンレス、難削材のチタンやモリブデン、インバーまで材質を問わず1点の部品から組立・配管・配線まで幅広く承ります。

東京工場と埼玉工場の両方から、どのような素材・加工方法でもお客様のご要望にお応えいたします。試作から冶工具等、高精度な技術でお応えします。まずは、加工内容にかかわらずご相談ください。


豊富な経験と飽くなき技術への挑戦、 難易度の高い高精度なニーズにタイムリーにお応えします。
材質を問わず、一点の部品から組立、配管、配線まで幅広く承ります。

富士測範の特色

難易度の高い高精度なニーズにタイムリーにお応え

主に東京工場はゲージで培った精密加工技術、繰り返しの無い多品種少量生産に対応。部品加工から処理、検査、組立、配管、配線と全てを行える総合力と新技術に挑戦。埼玉工場では最先端のCAD/CAMと蓄積されたノウハウを元に高品質な精密部品の設計に重点を置いています。

最先端の3次元加工技術を生かした5軸加工や試作

VE・VA提案、設計製作、リバースエンジニアリング、簡易構造解析、砂型鋳造、量産フィードバック、各種表面改質、受託測定などさまざまな製品の試作・開発サポートを手掛けます。充実した検査設備と、ISO9001管理体制。24時間操業の体制で短納期対応と大量生産も実現しています。

精密加工と精密測定を実現

長尺ワークが可能なスペックや高度な精度保証が可能な5軸マシニングなどの複合軸切削加工機をはじめ、CNC三次元測定器など精密測定を実現する様々な設備を保有しています。特に検査機器などは充実しており、出荷時の厳密な検査態勢を支えております。ISO9001、ISO14001各認証を取得し環境に配慮したものづくりと品質保証に取り組んでいます。

あらゆる場面で”ものづくり”に関わりを持つ

弊社はこれから世に問う商品を研究開発の段階から、試作、実験、そして量産の為の生産設備、装置、治工具、検査設備とあらゆる場面で”ものづくり”に関わりを持つ会社です。今までの実績として例を挙げますとブラウン管テレビ時代から、ラジカセ、ビデオ、CD、DVD、デジカメ、携帯電話、液晶・プラズマテレビ、半導体、ハードディスク、車の新型エンジン、ABSブレーキ等々と様々な分野の商品登場と普及、発展に貢献してきました。

”ものづくり”は1個のご注文から、治具組立、ハーネスを含む装置組立一式まで幅広く承っています。小ロットはもちろんのこと、納期、価格面でもお客様のご要望にお応えします。

環境・品質方針

富士測範㈱は、ものづくりのプロフェッショナルとして、確かな品質の確保と飽くなき技術への挑戦により、お客様の信頼と満足を得る製品をタイムリーに提供するとともに、ものづくりをとおして、地球環境の保全と持続可能な社会の実現に貢献します。


QMS,EMS
Accreditations
R009,RE006


JQA-QMA13232
JQA-EM4834

当社は、環境・品質方針の理念を実行するため、次の行動指針を定めます。

  • ものづくりにおける環境影響を最少化し、グリーン調達の実施による環境配慮型製品を社会に提供することで地球環境を保全し、「生物の多様性」で成り立っている生態系を保護することの大切さを認識した企業活動を行い、持続可能な社会の実現に貢献します。
  • 人為的な温室効果ガスの放出抑制や省エネルギーによる使用エネルギーの削減、有効活用により地球温暖化防止に貢献するとともに、廃棄物の排出抑制、適正処理ならびに省資源、リサイクル等の推進により汚染の防止に努め、循環型社会の形成に貢献します。
  • お客様の指定する有害化学物質の使用禁止・抑制を行うとともに、製品含有化学物質管理体制を確立し、適正に運用します。
  • 事業活動に関連する適用可能な法規制を順守し、当社が同意するその他の要求事項を順守するとともに、事業活動により発生する環境汚染を事前に予防します。
  • お客様が要求する品質を確保するとともに、自ら規定する基準にしたがい加工、組立、および検査を行い、製品品質を確保します。
  • 豊富な経験で培った技術力、飽くなき技術への挑戦により、難易度の高い高精度なニーズに対応した製品をタイムリーに提供します。
  • お客様の厳しい要求に応え、顧客満足度の高い製品をタイムリーにする提供するための生産体制を整え、「QCD」のより良い向上を目指します。
  • 当社は、環境・品質マネジメントを組織の事業プロセス、戦略的な方向性及び意思決定に統合し、組織の全体的なマネジメントシステムに取り込むことによって、リスク及び機会に効果的に取り組むことができることから、このマネジメントシステムを有効に活用していることを、社内外の関係者に伝達、周知するものとします。

令和5年2月 1日
富士測範株式会社
代表取締役社長 篠原啓志